サイトリンク(広告)の設定方法|Google広告での作り方とポイント

2026年8月7日

著者: 与謝秀作
サイトリンク(広告)の設定方法|Google広告での作り方とポイント

Google広告で検索結果に表示される広告の下に、複数のリンクが並んでいるのを見たことはないでしょうか。これがサイトリンクです。広告文だけでは伝えきれない情報や、ユーザーを目的のページへ直接案内するリンクを追加でき、クリック率の向上にもつながる重要な機能です。本記事では、サイトリンクとは何かを整理したうえで、Google広告での設定方法と設定時のポイントを解説します。

サイトリンク(広告)とは

サイトリンクとは、Google広告の広告文の下に、サイト内の特定ページへのリンクを複数追加できる機能です。商品ページ、料金ページ、お問い合わせページなど、広告本文とは別のリンク先を設定でき、ユーザーを目的のページへ直接誘導できます。

なお、この機能は以前「サイトリンク表示オプション」と呼ばれていましたが、Googleが2022年9月に「広告表示オプション」から「アセット」への名称変更を発表し、現在の正式名称は「サイトリンクアセット」です。検索時には旧名称で調べられることも多いですが、管理画面では「アセット」の表記を探す必要があります。

サイトリンクを設定するメリット

  • 広告の占有面積が広がり、視認性が高まることでクリック率(CTR)の向上が期待できる
  • 広告文とは別に、ユーザーの目的に合ったページへ直接誘導できる
  • 広告の関連性が高まり、広告ランクの向上にもつながりやすい
  • リンクの追加自体に費用はかからず、クリックされたときのみ通常どおり課金される

サイトリンクの入稿規定(文字数・本数)

設定にあたっては、次の入稿規定を押さえておきましょう。

  • リンクテキスト:全角12文字(半角25文字)以内
  • 説明文:1つのサイトリンクにつき2行、各行 全角17文字(半角35文字)以内。設定は任意だが強く推奨される
  • 表示に必要な最小本数:2つ以上(パソコン・モバイルとも)
  • 実際に表示される最大数:パソコンで最大6個、モバイルで最大8個(表示のされ方はデバイスや掲載順位によって変わる)

Google広告でのサイトリンクの設定方法

管理画面からサイトリンクを設定する基本的な手順は次のとおりです。

  1. Google広告の管理画面にログインする

  2. 左メニューの「広告とアセット」から「アセット」を選択する

  3. 青いプラス(+)ボタンをクリックし、表示されるアセット一覧から「サイトリンク」を選ぶ

  4. 「追加先」で紐づける階層(アカウント・キャンペーン・広告グループ)を選択する

  5. リンクテキスト、説明文(任意)、最終ページURLを入力する

  6. 内容を確認して「保存」をクリックする

設定したサイトリンクを広告に表示するには、対象のキャンペーンまたは広告グループへの関連づけが必要です。紐づける階層を誤ると意図した広告に表示されないため、追加先の選択には注意しましょう。

設定時のポイント

最低2本以上、できれば4本以上用意する

サイトリンクは最低2本設定しないと表示されません。表示機会を増やすため、可能であれば4本以上を用意し、それぞれ異なるリンク先を設定するとよいでしょう。

説明文も設定する

説明文の設定は任意ですが、リンクの内容が伝わりやすくなり、広告の占有面積も広がります。クリック率を高めるうえで、説明文まで入力しておくことが推奨されます。

リンクテキストとリンク先を一致させる

リンクテキストの内容と実際の遷移先ページが食い違うと、ユーザーの離脱や審査上の問題につながります。「料金」なら料金ページ、というように、テキストとリンク先を確実に対応させましょう。

定期的に効果を見直す

設定して終わりにせず、クリック率などの効果を定期的にチェックし、成果の低いサイトリンクは差し替えます。リンク先ページの更新や新しいキャンペーンの開始に合わせて、内容を見直すことも大切です。

サイトリンクが表示されないときは

設定したのに表示されない場合、本数が2つ未満である、キャンペーン・広告グループへの関連づけができていない、審査が通っていない、広告ランクや掲載順位が低いといった原因が考えられます。設定本数と関連づけ、審査状況をまず確認しましょう。

まとめ

サイトリンクは、広告文の下に複数のリンクを追加し、ユーザーを目的のページへ直接誘導できる機能です(現在の正式名称はサイトリンクアセット)。追加費用なしでクリック率や広告ランクの向上が期待できる一方、最低2本以上の設定や関連づけが表示の前提になります。リンクテキストと遷移先を一致させ、説明文も設定したうえで、定期的に効果を見直しながら運用していきましょう。

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